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「地球温暖化」の疑惑

暖冬で雪も少なく、つい「地球温暖化」を体感しているような気になってしまったりもする。しかし温暖化が進むとしても地球全体が一様に暖かくなるのではないのだから、一時期の、一地域の変化を「地球温暖化」で説明できるわけではない。

それはさておき、「地球温暖化」の犯人が二酸化炭素だとされていることへの疑問が一部で提起されている。

かなり前に『「いんちき」心理学研究所』の〈「二酸化炭素は悪の大魔王」という神話〉という記事を読んで「二酸化炭素のせいで地球が温暖化して大変だぁ」というのはウソなのかもしれないとちょっと思った。

ポイントは、「産業革命以降人為的に排出された温室効果ガスによる地球温暖化への直接的寄与度」は二酸化炭素が63.7%、メタンが19.2%云々と確かに二酸化炭素が悪者のようではあるが、「人為的でない」温室効果ガスを含めると実は温室効果ガスの90〜97%を占めるのは“水蒸気”だという点だ。
すると、水蒸気以外の「人為的に排出された」温室効果ガスは3〜10%であり、そのうちの60%強が二酸化炭素だとしても温室効果全体の2〜7%程度の寄与度でしかないということになる。
しかも、「二酸化炭素はもう大気中に十分多く、吸収効率は飽和状態になっています。つまり、これ以上二酸化炭素が増えても、温室効果はほとんど増えません」とも言う。二酸化炭素が増えても減ってもたいして影響はないということだ。

ただ上述の「人為的でない」温室効果ガスの寄与度については、その数字の出典が示されていないからそれこそ「いんちき」かもしれないなどと感じたのか、忘却していた。


しかし最近偶然見つけた『晴耕雨読』の「環境問題 気候変動は二酸化炭素が原因か?」という記事にも似た指摘があったものだから、改めて考え直さなければならないような気になっている。

そこでもやはり水蒸気の温室効果が指摘されていて、その寄与度は「70%〜90%以上」だとしている。上の記事とは数字にずれはあるけれど、水蒸気のそうした働きが事実だとすると、二酸化炭素への昨今の注目はずいぶんと過剰であるようだ。

また次のようにも言う。
温室効果とは、保温効果ですから、どんなに温室効果ガスの大気中濃度が上昇しても、熱源(地球輻 射)から供給されるエネルギーの効果を超えることはできません。現状の地球大気は、既に地球輻射の95%程度を捕捉していると言われています。今後どんな に温室効果ガスが増えようとも、地球大気によって捉えられる地球輻射の増加分は5%に満たないのです。

つまり、<二酸化炭素→温室効果>という因果関係が疑わしいということだけでなく、<温室効果→地球温暖化>という因果関係も怪しいということのようなのだ。

この記事は資源物理学者の槌田敦の理論を下敷きにしている。最初の『「いんちき」心理学研究所』のネタ元ももし同じものならば、槌田敦がこけたらみなこけるという関係になるのかもしれない。


しかし実はもうひとつある。

『田中宇の国際ニュース解説』が「地球温暖化のエセ科学」(2007年2月20日)、「地球温暖化の国際政治学」(2007年2月27日)と二回にわたってこの問題を論じている。

田中によれば、「気候変動に関する国際パネル」(IPCC)の報告に明らかな誇張やミスリーディングが含まれているのだという。しかもすでに2月に公になったの報告書の「要約版」には、5月公表予定の報告書本文と食い違う内容があり、<二酸化炭素→温室効果→地球温暖化>という図式を過度に印象付ける記述になっているのだそうだ。
膨大な量の本文が綿密に読まれることなどほとんどないであろうから、「要約」をセンセーショナルにしておけば世間はそのように受け取るだろうという作戦か。

一つのポイントは、海面上昇の予測値が1980年代から今回の報告に至るまでに「数メートル」「67センチ」「48.5センチ」「38.5センチ」と徐々に小さくなっているのにもかかわらず、研究が進むほどに地球温暖化の現実には深刻さが増しているかのように伝えられていること。

例えば僕も「ゴアっていい人なんだな」と素朴に眺めていたのだけれど、彼の『不都合な真実』ではあえて1980年代に立てられた予測を基に「海面上昇6メートル」として話が進められる。「IPCCが大変だと言ってるぞ」というメディアの論調と、ゴアらのパフォーマンスから受ける強い印象とがあいまって、<二酸化炭素→温室効果→地球温暖化>はもはや議論の余地のない事実であるとイメージしていた。

しかも「報道ステーション」だったか「ニュース23」だったか、「二酸化炭素はさほど大きな問題ではないと報告書を書き換えさせようとする政治的圧力があった」と証言する科学者が登場したりもするから、これはもう正義は二酸化炭素を弾劾する側にあるに違いないのだ。

しかし以下のような田中の主張が正確なのだとすれば、政治的な圧力をかけたのはいったいどちらであるのか疑わしくなるではないか。
IPCCは、90年、95年、01年と、後の報告書になるほど温暖化を深刻に描いているが、その方向は、07年の報告書の本文では初めて逆転し、深刻さを軽減する方向になっているということだ。それなのに、2月に発表された報告書の概要版では、5月発表予定の本文とは全く逆に、温暖化は以前に考えていたよりはるかに深刻だ、という方向性になっている。これは、ほとんど詐欺である。



だがなにゆえ、政治的な思惑が関係してくるのか。

石油会社とそれに利害を共にする集団が「二酸化炭素は悪くない!」という風に世論を持っていきたいというのならば分かりやすいのだが、逆にどういう勢力が「二酸化炭素が悪い!」ということにしたいのだろう。

田中は次のように推測している。
発展途上国は、これから工業化して発展する際に二酸化炭素を多く排出する。先進国は、すでに産業の中心がサービスや金融、ハイテクなど、二酸化炭素の排出が比較的少ない産業になっているし、省エネ技術も進んでいる。温暖化対策として二酸化 炭素の排出が世界的に規制され、排出が多い途上国は、排出が少ない先進国に金を払って排出権を買う必要がある。日本や欧州は、ハイテク技術を途上国に売って儲けることもできる。発展途上国は、先進国から新たな税金を取り立てられるようなものである。



化石エネルギーにできるだけ頼らない社会システムを目ざすこと自体は大事だと思う。

でも過剰な演出に乗せられて誤ったイメージを信じてしまうのはまずい。実はまだどちらの立場が正しいのか確信があるわけではないのだけれども、少なくとも“盲信”状態からは脱した、というところだ。
自然/文明 | permalink | comments(11) | trackbacks(3)

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この記事に対するコメント

関連して、近藤邦明「二酸化炭素地球温暖化脅威説批判」http://env01.cool.ne.jp/ss02/ss025/ss025.htmという詳細な検討があった。詳細すぎてまだちゃんと読んでないけど。
斉藤 | 2007/03/30 2:47 PM
「オルタナティブ通信」に
■ゴア元副大統領の映画「不都合な真実」の不都合な真相
http://alternativereport.seesaa.net/article/32279135.html
というのがあった。この内容が本当ならば、ゴアは相当に狡猾な人だということになるし、地球温暖化問題の問題の立て方にも再考が求められそうだ。
斉藤 | 2007/08/25 10:59 AM
北海道新聞2007年9月4日の記事
「インド少数民族/温暖化防止訴えるゴア氏表彰を計画」
 【シンガポール3日勝木晃之郎】気候変動による雨不足に苦しむインド北東部メガラヤ州の少数民族カーシ族の長老らが、地球温暖化防止を訴えたドキュメンタリー映画「不都合な真実」でアカデミー賞にも輝いたゴア前米大統領を招いて、表彰する計画を進めている。
 ヒマラヤ山脈にほど近いアッサム地方にある同州は、モンスーンの直撃が多く世界有数の降雨量で知られるが、近年は雨量が激減し、コメなどの生産に支障が出ている。地球温暖化に伴う海面上昇で、将来、南側に隣接するバングラデシュが水没し、難民が流入する可能性も同州内では議論されているという。
 カーシ族の人々は十月上旬にもゴア氏を州都シロンに招き、民族の伝統的な贈り物や賞金を贈る考え。関係者によると、連絡を受けたゴア氏は恐縮しているという。インドは経済発展を優先する現政権が温室効果ガスの排出抑制に消極的で、表彰により、温暖化問題に対する国民の関心を高める狙いもある。
斉藤 | 2007/10/13 1:23 PM
『自然と人間』2007年9月号
江澤誠(環境問題研究家)
「「京都議定書」再考! 欲望する環境市場」に注目。

名目は温暖化防止だけれども、温室効果ガスの市場取り引きでひと儲けしようという意図が背後にありそうだ、という話。
斉藤 | 2007/10/13 1:29 PM
北海道新聞2007年10月12日夕刊の記事。
「ゴア氏に「不都合な判断」/英の裁判所/出演映画に「九つの誤り」」

 【ロンドン11日時事】十一日の英各紙によると、同国高等法院は十日、ゴア前米副大統領が出演した地球温暖化を警告する映画「不都合な真実」に科学的な誤りがあるとして、学校で上映する際には適切な説明を加えるよう求めた。
 同法院は ̄撚茲如峩瓩ぞ来、氷が解けて海抜は最大20フィート上昇する」とされているが、これは数千年ないしもっと後の話◆屮リマンジャロの雪が解けたのは、地球温暖化による」とあるが、科学的に断定できない--など九つの誤りを指摘。学校での上映禁止要求は退けたものの、上映の際には生徒に対し「偏りがある」ことを注意喚起するよう促した。
 教育、環境の両大臣は二月、この映画のDVD配布を決定。これに対し、二児の父親が「科学的にひどく不正確な部分があり、政治的な宣伝だ」として、上映の差し止めを求めていた。
斉藤 | 2007/10/13 1:35 PM
『反戦な家づくり』に「 ゴアの受賞にケチをつける」の記事。http://sensouhantai.blog25.fc2.com/blog-entry-443.html
*********************************
また、図書館や本屋で多くの「温暖化」関連図書をめくってみると、温暖化のシステム自体を検証している本は、ほとんどないことに気が付く。
CO2説をざっと紹介しているだけで、その仮説が正しいかどうかの検証は一行もない、とういう本ばかりである。

もちろん、CO2が温室効果ガスであることは疑いないし、排出を減らした方がいいのも確かだろう。
しかし、「主犯」であるかどうか、これさえ減らせば温暖化が止まるのかどうか、全く検証されていない。
斉藤 | 2007/10/19 11:50 PM
『反戦な家つくり』が
人類総家畜化計画=「CO2脅威論」
という題で地球温暖化問題への総体的な批判。

1.現実に地球は温暖化している
2.その原因は、CO2の増加である
3.CO2の増加は、産業革命以降の人為的排出によるもの
4.今後もCO2が増加すると、温暖化は加速する
5.温暖化が加速すると、氷床の融解がおきる

それぞれについていかに根拠が曖昧であるかを検証している。
それがウソであるとすると、なぜそんな壮大なウソが必要になるのか。原発推進という目的以上に、「人類総家畜化」のためなのではないのか、というのが題の意味。
斉藤 | 2007/10/29 1:37 PM
『反戦な家づくり』に関連記事2本。

「インドネシアに原発を売り込むCOP13」(http://sensouhantai.blog25.fc2.com/blog-entry-466.html

「温暖化脅威論は原子力利権そのもの」(http://sensouhantai.blog25.fc2.com/blog-entry-467.html
斉藤 | 2007/12/04 10:13 AM
24日のNews23か報道ステーションかどちらかで、米共和党の最大支持基盤にしてアメリカ人の4人に1人は信者であるというキリスト教福音派が地球温暖化問題に取り組み始めたという報道がなされていた。(http://plaza.rakuten.co.jp/1959saku/diary/200712250000/に簡単な記録あり)

かつては「環境過激派の根拠のないデマ」と主張していた同派が、今は正反対の立場をとっているとのこと。「神の創造した地球を破壊していはいけない」という理屈によるらしい。

この転換は何を意味するのだろうか。福音派って、ハルマゲドンを待ち望んでいるんじゃなかったかな。
原発利権と結び付いたのか?
それとも原発でハルマゲドンっていう方針になったんだったりして。
斉藤 | 2007/12/27 4:11 PM
道新2007年12月25日
米政権が温暖化隠し?
「研究者に圧力」下院委が報告書
COP13でも抵抗勢力 反論にも説得力なし

 ブッシュ米政権が、政府機関に属する科学者らに対し、地球温暖化問題を矮小化するため、「圧力」や「検閲」を繰り返していたとする米議会の報告書が公表され、大きな議論になっている。政権側は真っ向から反論するが、先にインドネシア・バリ島で開かれた国連の気候変動枠組み条約第13回締約国会議(COP13)で、温暖化対策への「後ろ向き」姿勢をあらためて露呈した同政権だけに、国内の風当たりは強い。(ワシントン・三浦辰冶)

 報告書は16カ月間の調査の末、下院政府改革委員会のワックスマン委員長(民主党)がこのほど公表した。報告書によると、ブッシュ政権は、地球温暖化の科学的根拠や二酸化炭素排出との関連をなるべく薄めるよう、政府機関の研究に政治介入を行ったという。
 具体例として、二年前、米航空宇宙局(NASA)に勤務する研究者にメディアから取材依頼が来た際、政府から派遣されているNASA幹部が取材に応じさせないよう広報担当者に強く働きかけたとされる。研究者が地球温暖化の深刻な影響を唱えていたからだ。
 報告書は、同幹部が組織内の協議で「大統領の顔をつぶすな」「取材に応じれば恐ろしい結果になる」など脅迫めいた発言をしたことも明らかにしている。
 また、政府各機関による研究の連携強化のため設立された気候変動科学プログラム(CCSP)が2003年7月、「戦略プラン」と題した温暖化対策を打ち出した際、ホワイトハウス環境問題委員会(CEQ)が発表前に文言を数多く手直ししたという。
 たとえば、草案にあった「温暖化は北極海域に影響を与えるだろう」という表現が「与えるかもしれない」などと、少なくとも293カ所が改変されたと報告書は指摘している。
 これに対し、ホワイトハウスや与党共和党は即座に反論。報告書を「民主党の党利党略による中傷」などと批判した上で、「ブッシュ政権は温暖化問題の緊急性を理解しており、研究予算として120億ドルも費やしている」と強調した。
 しかし、これと前後して開かれたCOP13で、米国は温室効果ガス削減んお数値目標設定に強く反対。相変わらず「抵抗勢力」であることを国際社会に印象づけており、報告書への反論も説得力を欠く結果となっている。
 環境保護団体「全米環境トラスト」は最近発表したリポートで「ブッシュ政権は温暖化防止に向けた国内の取り組みに、ことごとく抵抗している」と批判を強めている。

  *****************************

こういう内容は、<二酸化炭素→温室効果→地球温暖化>という図式を結果的に補強することになるな。
なにしろ政権が必死に抵抗しているというというのだから、ますます真実味が増す。

田中宇がブッシュ政権を評して、「わざと米英中心主義政策を失敗させる隠れ多極主義」と言っているけれども、それと同じような構図なのかもしれない。
「わざと温暖化対策に抵抗して醜態をさらす隠れ温暖化主義」
考えすぎかな。
斉藤 | 2007/12/27 4:35 PM
『自然と人間』2008年1月号に、法政大学社会学部教授・池田寛二の「南北格差を広げる「温暖化対策」」という記事。

何箇所か引用。

 温暖化の影響かどうかは分かりませんが、アフリカでは猛烈な勢いで砂漠化が進んでいます。人びとは燃料も水もない状況におかれている。旱魃が繰り返され、農作物もろくに作ることができない。あるいは、環境悪化と無関係ではないと思いますが、資源をめぐる部族間紛争が多発している。先進国が武器を提供して子どもたちにまで戦争をやらせている。そういう地域に、誰も求めていないであろう気象観測設備を提供するという発想がどうして出てくるのでしょうか。
 科学者にとっては意味のあるデータなのかもしれませんが、アフリカに生きる人たちが現に直面している問題は何も解決しないわけです。そういう本末転倒ともいうべき政策が「地球温暖化対策」の名のもとに進められていることに目を向けるべきです。

 IPCCは一貫して原子力発電を温室効果ガスの削減に有効な技術として位置づけてきましたが、とくに07年の第4次報告では原子力エネルギーの利用をより積極的なニュアンスでうったえています。

 IPCCがもともと森林のCO2吸収力を積極的に評価しないことに加え、近年、森林はすでに進行している温暖化によってかえってCO2の排出源になる可能性が高いとか、植林はCO2削減のためには不確実な手段でしかないといったされに後ろ向きのことを言い出したことから、世界の多くの森林再生プロジェクトが止まってしまいました。

 インドネシアの森林問題で言えば、違法伐採で切り出された木材を日本が輸入し使用することを止めなければいけません。

 ブラジルでは、バイオエタノールをつくるために森林を伐採してサトウキビ畑にしています。これも環境対策、温暖化対策と言いながら進められているわけです。環境問題への対策が環境問題を引き起こすことがすでに起こっているのです。

 「地球温暖化」の議論を聞いていると、現実に起こっている深刻な環境問題が認識の片隅に追いやられて、地球をなんとかしなければという話にすり替えられているように私には思われます。

   ***************************

 特に最後に引いたことばに共感。
「地球」と一括りにすることによって、南北の地域間格差や地域間搾取構造が隠蔽される結果になりがちだと思う。
「地球にいいことしてる」という感覚に満足して、南の国の生活資源を奪いながら成立しているという自らの生活に対する想像力が奪われる可能性がある。
さらには環境に配慮する余裕のない南の国が「正義」に対する「抵抗勢力」に見えちゃったりしてね。
斉藤 | 2007/12/27 4:56 PM
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